豊島区で粗大ごみを処分したいけれど、どうやって申し込めばいいのか分からない…そんな悩みをお持ちではありませんか?この記事では、豊島区の粗大ごみの申し込み方法から処理券の購入場所、出し方まで、分かりやすく徹底解説します。初めて粗大ごみを出す方でも安心して手続きができるよう、ステップごとに詳しくご紹介していきます。
豊島区の粗大ごみの捨て方
豊島区不用品回収センター
豊島区の粗大ごみ処分は、戸別収集のみの対応となっており、処理施設への直接持ち込みはできません。そのため、必ず事前の申し込み手続きが必要となります。粗大ごみの収集は有料制となっており、品目ごとに定められた処理手数料を支払う必要があります。
粗大ごみの基本的な出し方の流れは以下の通りです。
豊島区では、収集した粗大ごみの中からリユース可能な家具を清掃したうえで提供しています。もし再利用を希望しない場合は、処理券に「再利用不可」とご記入ください。
一度に収集を依頼できる粗大ごみの個数は10個までとなっています。10個以上処分したい場合は、複数回に分けて申し込む必要があります。また、引っ越しやリフォームなどで大量の粗大ごみが発生した場合の一括処分は、豊島区では対応できないため、民間の不用品回収業者への依頼を検討する必要があります。
豊島区の粗大ごみ処理券の購入方法・販売場所
豊島区の有料粗大ごみ処理券は、区内の様々な場所で購入することができます。購入場所や方法について詳しく見ていきましょう。
- 豊島区内の販売協力店
- コンビニ(セブンイレブン、ファミリーマート、ローソン、デイリーヤマザキ、ミニストップ、ポプラなど)
- スーパーマーケット
- 「豊島区有料ごみ処理券取扱所」の表示がある商店
具体的な販売店舗の場所については、豊島区の公式ホームページにある「豊島区有料ごみ処理券取扱所」のページで、町名別に検索することができます。お住まいの地域の近くにある取扱店を事前に確認しておくと便利です。
豊島区不用品回収センター
処理券の購入は現金払いのみとなっており、クレジットカードや電子マネーでは購入できません。必要な金額を現金で用意してから購入に行きましょう。
また、処理券には有効期限がありませんので、もし多めに購入してしまった場合でも、次回粗大ごみを出す際に使用することができます。ただし、必要以上に購入しすぎないよう、申し込み時に案内された金額分だけを購入することをおすすめします。
豊島区の粗大ごみの処分費用
豊島区の粗大ごみ処理手数料は、品目ごとに異なる設定となっています。費用の詳細について見ていきましょう。
豊島区の粗大ごみ処理券
豊島区の有料粗大ごみ処理券には、2種類のシールがあります。
- A券:200円
- B券:300円
この2種類の処理券を組み合わせて、必要な手数料分を支払います。例えば、処理手数料が400円の品目であれば、A券1枚とB券1枚を組み合わせて使用します。800円であれば、A券1枚とB券2枚、または
A券4枚といった具合に組み合わせることができます。1,000円の場合は、A券2枚とB券2枚、または B券3枚とA券2枚など、柔軟に組み合わせて使用できます。
粗大ごみの処理手数料の目安は以下の通りです。
- いす(ソファー以外):400円
- 机・テーブル(最大辺が100cm未満):400円
- 机・テーブル(最大辺が100cm以上150cm未満):800円
- 机・テーブル(最大辺が150cm以上):1,200円
- ソファー(一人用):800円
- ソファー(二人用以上):1,600円
- ベッド枠(シングル):1,000円
- ベッド枠(ダブル以上):1,600円
- マットレス(スプリングなし):400円
- マットレス(スプリング入り):1,000円
- 布団:400円
- たんす・チェスト類(高さ100cm未満):400円
- たんす・チェスト類(高さ100cm以上150cm未満):800円
- たんす・チェスト類(高さ150cm以上):1,600円
- 自転車:800円
- 電子レンジ:400円
- 掃除機:400円
品目によっては大きさによって料金が異なるものもありますので、申し込み時に正確なサイズを伝えることが重要です。詳細な品目別の手数料については、豊島区の公式ホームページにある「粗大ごみ処理手数料(料金)」のページで確認することができます。
なお、豊島区では以下の条件に該当する方を対象に、粗大ごみ処理手数料の減免制度を設けています。
- 生活保護を受給している方
- 児童扶養手当を受給している方
- 特別児童扶養手当を受給している方
- 国民年金の遺族基礎年金を受給している方
- 老齢福祉年金を受給している方
- 天災その他大規模災害を受けた方
- 火災等の災害を受けた方
- 中国残留邦人等支援給付を受給している方
豊島区不用品回収センター
また、65歳以上の方や障害者のみの世帯で、自力で粗大ごみの搬出ができない方を対象に、運び出しサービスも提供しています。このサービスを利用したい場合は、粗大ごみ受付センターではなく、豊島清掃事務所(電話番号03-3984-9681)に直接お問い合わせください。ただし、引っ越しやリフォーム、大量の粗大ごみを出す場合、緊急対応が必要な場合は、区では対応できませんのでご注意ください。
豊島区の粗大ごみ収集の申し込み方法
豊島区で粗大ごみの収集を依頼するには、事前の申し込みが必要です。申し込み方法には電話とインターネットの2つがあり、それぞれにメリットがありますので、ご自身の都合に合わせて選択できます。
電話での申し込み
電話での申し込みは、直接オペレーターと話しながら手続きができるため、不明点をその場で確認できるというメリットがあります。
豊島区粗大ごみ受付センター
- 電話番号:03-6633-2211
- 受付時間:月曜日~土曜日 午前8時~午後7時(祝日も受付)
- 休業日:日曜日、年末年始(12月29日~1月3日)
電話での申し込みの際には、以下の情報を準備しておくとスムーズです。
- 処分したい粗大ごみの品目名
- 粗大ごみの寸法(縦×横×高さ)
- 個数
- 住所
- 氏名
- 電話番号
- 希望の収集日(第1希望、第2希望)
申し込みが完了すると、オペレーターから以下の情報が案内されます。
- 収集日
- 収集時間(午前8時までに出す)
- 収集場所
- 必要な処理手数料(A券とB券の組み合わせ)
- 受付番号
受付番号は処理券に記入する際に必要となりますので、必ずメモを取っておきましょう。また、収集日や処理券の枚数など、重要な情報も忘れずに記録しておくことをおすすめします。
豊島区不用品回収センター
また、ウォーターサーバーや電子ピアノ、重量が70kgを超える品目など、一部の品目はインターネットでは申し込みができません。そのような品目を処分したい場合は、必ず電話で申し込みを行ってください。
インターネットでの申し込み
インターネットでの申し込みは、24時間いつでも好きな時間に手続きができるため、日中に電話をかける時間がない方や、深夜・早朝に手続きをしたい方に便利です。
豊島区粗大ごみ受付センター インターネット申込
- URL:https://ecolife.e-tumo.jp/toshima-sodai-u/
- 受付時間:24時間365日(システムメンテナンス時を除く)
インターネット申し込みの手順は以下の通りです。
メリット
- 電話のように待たされることがない
- 自分のペースで手続きができる
- 品目別の料金や必要な処理券の枚数が画面上で確認できる
デメリット
- 粗大ごみ品目一覧に掲載されている品目のみ申し込み可能
- 手数料の減免を受ける場合は利用不可
- 一部の特殊な品目(重量物など)は電話での申し込みのみ
また、豊島区では粗大ごみに関する質問にAIチャットボットが回答する「チャットサポートサービス」も提供しています。このサービスでは、24時間いつでもごみの分別方法や粗大ごみの出し方について質問することができ、会話形式で申し込みのサポートも受けられます。
申し込み内容の変更やキャンセルについても、電話とインターネットの両方で対応しています。
申し込み内容の変更・キャンセル
- 変更期限:収集日の4日前まで
- キャンセル期限:収集日の2日前まで
- 電話の場合:粗大ごみ受付センター(03-6633-2211)に連絡
- インターネットの場合:申込時に発行された受付番号を使用してオンラインで手続き
豊島区不用品回収センター
収集日は、申し込みから通常1週間~2週間程度先になります。ただし、3月~4月の引っ越しシーズンや年末年始などの繁忙期は、さらに先の日程になることがあります。処分を急いでいる場合は、早めに申し込みを行うか、民間の不用品回収業者の利用も検討してみてください。
豊島区では、家庭から出る粗大ごみのみが収集対象となっており、事業活動によって生じた粗大ごみは収集できません。事業系の粗大ごみについては、民間の産業廃棄物処理業者に依頼する必要があります。
豊島区の粗大ごみの捨て方まとめ
豊島区の粗大ごみ処分は、適切な手順を踏めば誰でも簡単に行うことができます。この記事で紹介した申し込み方法、処理券の購入場所、出し方のポイントを参考に、スムーズに粗大ごみを処分しましょう。不明な点がある場合は、粗大ごみ受付センターに問い合わせることで丁寧に案内してもらえますので、安心して手続きを進めてください。
また、自治体での処分が難しい場合や、急いで処分したい場合は、民間の不用品回収業者の利用も選択肢の一つとして検討してみてください。豊島区には多数の不用品回収業者があり、即日対応や運び出しサービスなど、自治体にはないサービスを提供している業者もあります。ご自身の状況に合わせて、最適な処分方法を選択しましょう。
